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hayariki.net サイトプロモーション 2000.8.21

サイトにとって内容は命である。常に少なくとも毎週サイトをアップデートする。管理人自身が訪問者になる。速くロードできるか、読みやすいか、使いやすいか、目にやさしいか、便利か、ナビゲートしやすいか、訪問者は商品を注文できるか、注文は管理人に連絡されるか、全てのリンクが作動するか、表示されないイメージはないか、工事中のページはないか、等を確認する。他のサイトへのリンクだらけのページは自己のサイトから人々を連れ去るだけである。

平均的な人は製品を購入するまでに3, 4回サイトを訪問する。そのため訪問者が又来ようと思うようにしなければならない。多くの訪問者を引きつける要素に無料がある。この情報は商品と関連するものがよい。もし商品と関連する情報のために人々がサイトを訪問するならば、その人々が売っているものに興味を持っていることは明らかである。これは情報を販売するのではなければ効果的に機能する。

無料情報だけが再訪の動機ではない。他の無料の素材も人々を引きつける。フリーソフト、無料プレゼント、自動登録リンク、掲示板への投稿、オンラインの挨拶状送信サービス等がある。

デザイン

ページのレイアウトとデザインはサイトの重要な要素である。サイトが個人的なサイトならば創造性を追求するのもいい。しかしビジネスサイトならば見易い背景色とグラフィックスが望ましい。テキストの点滅、騒々しい色、長時間を要するダウンロードは訪問者を退散させるだろう。
htmlでは色を英数字6文字で表現する(e.g. 黒=#000000、白=#ffffff、赤=#ff0000、青=#0000ff、黄=#ffff00)。大文字小文字は区別しない。
背景色を白くしたければ<body bgcolor="#FFFFFF">、文字色を白くしたければ<FONT COLOR="#ffffff">文字</FONT>となる。背景色と文字色を同じにすれば普通のユーザーは文字を読むことができない。そのためこれによってキーワードを潜ませることができる。これはページ自体の情報量に左右されず、中身のないサイトであっても検索エンジンにかかりやすいといった効果がある。
文章の多いビジネスサイトに最も適した背景色は白。暗いバックグラウンドはテキストを見にくくする。

文字サイズ

<font color="#FFFFFF" size ="1">文字</font>とすると文字色は白で文字のサイズは1となる。 size ="1"とは文字が相対的に最も小さいサイズであることを示す。

タイトル

ページタイトルはブラウザロゴの隣、ブラウザの最上段のバーに表示される。<title>タグは<head>と</head>の間にあり、<title>タイトル</title>となる。タイトルはほとんどのサーチエンジンのキーワードであり、検索の結果を表示する時にもタイトルから表示される。タイトルには最も重要なキーワードのうちの2, 3を使うべき。

メタタグ

メタタグはいくつかのサーチエンジンで利用されている。これはサーチエンジンがページに索引を適切に付けることを手助けする。もしページのテキストの1行目に「731部隊による人体実験」とあったとしても、「記述」メタタグに「日本人の戦争責任を追及するサイト」とあるならば、そのようなサーチエンジンはそれが731部隊についてのサイトではなく、日本人の戦争責任についてのサイトであると判断する。
メタタグはhtml文書の「head」セクション(<head>と</head>の間)に置かれる。主なメタタグには「記述」と「キーワード」の2種類。メタタグは改行せずにタイプする。「記述」メタタグではコンマを使用しない。
<meta name="description" content="ここに文書を記述する">
<meta name="keywords" content="ここにキーワードを入れる。キーワードはコンマで区切る">
description に記載した文は、サイト内容の紹介文として表示されることが多い。メタタグはサイトの全ページに含めることが望ましい。フリーソフトも含めて多くのHTMLエディタはメタタグ作成機能を有しているが、自分の頭で慎重に作成すべき。
メタタグの制限字数は検索エンジンによって異なる。「記述」メタタグの制限字数は大体150字位である。「キーワード」メタタグはAltaVistaが500字、Infoseekは744字である。

キーワード
キーワードは頻繁に使われるものであることが望ましい。あるキーワード検索で1番に表示されたとしても、そのキーワード自体が使われることがなければアクセスアップは期待できない。特にWebmasterが単なる訪問のための訪問、アクセスアップを望んでいるに過ぎない場合はそのようなキーワードを利用したがるかもしれない。例えばサイトに表示保障広告を掲載している場合等。

キーワードの使用頻度を公表するサーチエンジンもある。最も頻繁に利用されるキーワードは多分「セックス、ヌード、女性、ゲイ、アダルト、ポルノ」だろう。続いて芸能人の名前や人気漫画のタイトル等である。従ってページをそのような言葉で満たすならば、多くの訪問者をつかまえると考えがちである。しかしこの種のサイトは非常に多いので、何百という検索結果が表示されてしまい、自己のサイトが注目される可能性は低いです。

適切な訪問
あるサイトが「平和憲法」というキーワード検索で1番目に表示されるならば、ここからいくつかの訪問を得る。しかしもしそのサイトが通信販売のサイトだとしたら、その訪問にはあまりメリットはない。「平和憲法」に興味を持つ訪問者がそのサイトの商品に興味を持つかは疑わしいからである。人は興味のないサイトに1秒でも長く留まろうとはしない。

社会的にもサイト内容に無関係なキーワードでアクセスを得ようとするのは好ましくありません。検索エンジンは探している情報を見つけるためにある。検索結果の内容がキーワードと乖離するならば検索エンジンで調べる意味がなくなる。これに対して適切な訪問は再訪や販売をもたらす可能性大です。従ってキーワードは頻繁に使われるだけでなく、適切でなければなりません。

あるテーマのサイトを見つけるために、サーチエンジンにどんな言葉をタイプするかを考えてキーワードを選択する。友人にその具体的なトピックを検索する場合に、どんなキーワードを用いるかを尋ねるのもよい。

キーワード選定
テーマのあるサイトならばまずそのテーマがキーワードになる。例えば731部隊のサイトならば「731部隊」がまずキーワードとして考えられる。しかし関連する多くの人をひきつけるためには「人体実験」「細菌兵器」「戦争犯罪」「石井四郎」「極東国際軍事裁判」「関東軍」「一五年戦争」「日中戦争」「満州国」「薬害エイズ」「ミドリ十字」等も有用である。

適切な関連キーワードを調べる方法がある。サーチエンジンにあるキーワードを入力する。検索結果として表示されたトップ10サイトのソースコードを解析して、それらに使われているキーワードがそれである。

一般に下位概念よりも上位概念の方がより多くの人の関心をカバーするが、検索エンジンを使い慣れている人はあまりに一般的な言葉では検索結果を絞りきれないと理解しているので、そのような言葉を使うことはない。従ってウェブ、家、インターネット、サービス、コンピュータ、ソフトウェアのような語はキーワードとして不適である。

ページのテキストにはある程度頻繁にキーワードを使うべき。ページテキストのキーワード密度を見るサーチエンジンがあるからである。キーワード密度の高いページを高ランクに位置づける。しかし単なる繰り返しではスパミングと判断されるので、ある程度行をあけること。個々のパラグラフの最初にキーワードを使おうとするのがよい。グラフィックスを使う時には、「alt」タグを用いて重要なキーワードを挿入すること。

変形
「マックス」「MAX」、「USA」「U.S.A.」どちらも利用される。どちらで検索してもヒットするように両方ともキーワードとすべき。


あるサーチエンジンにより実施された最近の研究では、検索の65%以上が単一の語ではなく句によってなされた。又、キーワード2つに代えて句1つにすればコンマの字数を節約できる。

繰り返し
いかなるキーワードも3回以上繰り返さないこと。過度な反復は「スパム」と考えられている。そのためいくつかのサーチエンジンではキーワード反復サイトを取り除きはじめます。

複数形
欧語には単数形と複数形がある。一般に複数形は単数形の語尾にsをつけるだけである。従って複数形のキーワードを使用すれば、複数形による検索にも合致する。

"hidden input"タグ
トップページのテキストは一般により効果的である。しかしサイトに関連するキーワードの全てをトップページに含めるとサイトの審美性が損なわれる。トップページにグラフィックスを使う場合は特にそうである。そこで"hidden input"タグが利用される。このタグを使えば画面には表示されずにキーワードを潜めることができる。このタグはWebページのbody部分(<body>と </body>の間)に入れる。

<input type="hidden" value="ここにキーワードを入れます">

このタグは<body>の直後に入れるべきである。何故なら文書の最初の2000文字しかみないサーチエンジンもあるからである。いくつかのサーチエンジンでは<input type="hidden">フィールドのデータを認識しない。更にキーワードを隠すことに対してサイトにペナルティを課すエンジンすらある。

テーブルで疑似フレーム
テーブル要素を使って、左側にメニューを配置し、右側に本文を置くシンプルなレイアウトを、フレームを使わない疑似フレームで作成する。ここでは、テーブル全体の横幅を535ピクセル、左側のメニュー部の横幅を132ピクセル、本文部分の横幅を372ピクセル、メニュー部と本文部分との空きを31ピクセル分とってみる。

テーブル全体の横幅を535ピクセルを指定するには、TABLE要素の width 属性で指定する。つまり、<TABLE width="535">。<TR>で表の列を確保して、<TD>要素で各部分毎に横幅を指定していこう。メニュー部分は132ピクセルなので<TD width="132">メニュー</TD>。空き部分は、<TD width="31"></TD>。本文部分は、<TD width="372">本文</TD>。最後に、終了タグ</TD></TR></TABLE>を指定して完成だ。(</TD></TR>は省略可)。

しかし、このままではメニューや本文の垂直整列はセル内の中央に配置されてしまう。TR 要素内に。valign="top" と上部に位置するよう垂直整列を指定しておこう。TR要素内に垂直整列や水平整列を指定すると、その列の全セル内の整列が指定される。メニュー部分の水平整列を中央にしたい場合は、TD要素内で属性 align="middle" を指定する。align属性は、省略すると左側に水平整列する。

TD要素に bgcolor="#660000" と背景色を指定したり、背景画像 background="uri" 指定するとより効果が増す。セル内の空きや表枠を入れたくない時は、table要素内で属性 cellpadding="0" cellspacing="0" border="0" を指定すると、空きがなくなる。テーブル自体をブラウザの左部と上部にぴったりくっつけるには、BODY 要素内で、属性 leftmargin="0" topmargin="0" marginheight="0" marginwidth="0" を指定する。leftmargin="0" topmargin="0" ではブラウザのインターネットエクスプローラーが、marginheight="0" marginwidth="0" ではネットスケープナビゲータに対応させている。フレームを利用すると3つのファイルが必要だが、この場合では1つのファイルを作成するだけだ。

別個のページ
適切な訪問を増やす方法として、種々のグループのために別個のページを作成する方法がある。例えばタバコの害についてのサイトを考える。煙害に迷惑している非喫煙者と禁煙を考えている喫煙者はタバコの害に関心がある点で共通するようにみえるが、実際は敵味方といえるほど利害状況が異なる。そのため各々のサイトを作成すれば両方のグループをひきつけることができる。複数のサイトのトップページははっきりと異ならせること。サーチエンジンが同じものと判断したら、不利に扱われるかもしれない。

ツール
サイト宣伝をより容易乃至効果的にするツールがある。これらのツールを利用するには料金がかかるかもしれない。しかしマーケティングに対する投資はビジネスでの投資と同じです。

コピー・ペーストファイル
これは作成者が自由に作れるテキストファイルで、名前、会社名、URL、アドレス、電話番号、電子メールアドレス等を含む。このファイルを用意しておけば、宣伝の際にただコピーペーストするだけですみ、時間の節約になる。

Auto responders
他人があるアドレスにメールを送れば自動的に返信するシステム。これはすばらしいプロモーション用のツールである。これを持っていれば多くの時間を節約できる。自分自身でサービス、製品、またはウェブサイトについての個々の問い合わせに答える代わりに、Auto respondersがしてくれる。

サイト登録ソフト
サイト登録ソフトがサイトをすべてのサーチエンジンとディレクトリに登録できるならば、これは莫大な時間の節約になる。しかしサイトを手動で登録するほど効果的ではない。

Banner Exchange
banner exchangeの広告効果は議論されている。それは全然作動しないという見解がある。又、サーチエンジンに登録するのに時間をかけるならば、僅かな時間をbanner exchangeに投資すべきとする見解もある。

バナー交換プログラムはフォームに必要事項を記入し登録する。そして所定のhtmlコードを自己のサイトに貼り付ける。バナー交換の比率は通常2:1である。つまり2回のヒットに対して、自己のバナーが別のプログラムメンバーに1回表示される。これには本当にバナーが表示されたか確認できないという欠点がある。

相互リンク
相互リンクは意外とアクセスアップに効果的である。これはバナー交換プログラムと異なり、相手先のサイトを選択できる。又、実際にバナーが表示されることを確認できる。相互リンクの相手先は自己のサイトとある点で関連するサイトがよい。しかし全く同じ商品を販売しているサイトと相互リンクしてもあまり生産的ではない。

自己のサイトよりもアクセス数の多いサイトと相互リンクするのが得である。但しそのようなサイトはリンク集も充実していて注目される位置にリンクしてもらえないかもしれない。相手に相互リンクを依頼した場合に予想される最悪の自体は「No」と言われることに過ぎないから、積極的に依頼すべきである。

Classified Ads
classified adsは新聞の項目別広告のことで、ここではオンライン上のそれをいう。広告をclassified adsに投稿しても効果は薄い。分類広告サイトを訪問する人々の動機は2つのうちの1つである。広告を投稿することと広告した人々のメールアドレスを収集することである。広告を読むためには誰もそこにいない。広告を投稿するならばスパムされる可能性が高い。それを期待し利用すべきである。これは1つの広告を置くことによってメッセージが多くの人に配達されるのを意味する。

Classified Adsの別の効果的な方法は、自分自身の部門別案内広告を提供することである。これが広告を投稿するか、又は電子メールアドレスを収穫するために訪問者をサイトに連れて来る。

Free For All Links
URLを無料でリンクできるページ。Free For All LinksにURLを投稿することはclassified adsへの投稿と同じ結果になる。即ちスパムされる。Classified Adsと同様自己のFFAサイトを提供することは有効である。これはスクリプトである。

ニュースグループ
ニュースグループへの投稿は効果的な宣伝になる。しかしほとんどのニュースグループは広告を許さない。サインファイルは許すのもある。

サービスまたは製品と関連したトピックをカバーするニュースグループだけでなく個人的に興味があるトピックをカバーするニュースグループに投稿すべき。決してサインファイルを宣伝するという唯一の目的のために投稿しないこと。投稿はグループに関係にある知的な質問をしているか、答えるときか、情報を提供するときにのみ行う。ニュースグループへの投稿は責任をもって行い、決してスパムしないこと。

不適切・不快な投稿をしてはならない。そのニュースグループの参加者全てが潜在的な訪問者であり、潜在的な顧客である。広告を許すニュースグループがある。

aol.misc alt.ads alt.biz.misc alt.business alt.business.home alt.business.home.pc alt.business.misc alt.internet.services alt.make.money alt.make.money.fast alt.misc alt.ezines alt.zines alt.writing alt.publish.books alt.writing.scams alt.journalism.freela comp.publish.electron alt.e-mail.lists af.annonces alt.market alt.al alt.america.online alt.anything alt.bbs.ads alt.bbs.internet alt.binaries.phonecards alt.business.accountability alt.business.career-opportunities.executives alt.business.consulting alt.business.franchise alt.business.hospitality alt.business.multi-level alt.business.multi-level.exceltel alt.business.offshore alt.ccds alt.consumers.free-stuff alt.internet.commerce aol.buy.and.sell aol.commerce.general aol.commerce.misc-ads aol.commerce.mlm.announce aol.commerce.mlm.discussion alt.business.career-opportunities.executives alt.business.multi-level alt.business.seminars alt.online-service biz.comp.misc biz.general biz.misc biz.mlm biz.newgroup biz.marketplace biz.marketplace.discussion biz.marketplace.internationalbiz.marketplace.non-computer biz.marketplace.services biz.marketplace.services.non-computer biz.next.newprod biz.univer.misc bizbiz.americast biz.univel.misc biz.marketplace.international bit.mailing-list.net bit.mailing-list.cni ba.market.misc can.atlantic.biz market.internet.freecompuserve.announce can.atlantic.biz can.com.misc clari.biz.features clari.biz.misc misc.misc misc.business misc.writing misc.biz misc.business.credit misc.entrepreneur misc.entrepreneurs misc.for.sale misc.foresale misc.forsale misc.for-sale misc.forsale.misc misc.forsale.other misc.fosale misc.job.offered misc.jobs misc.miscbiz.comp market.internet.free news:nz.biz.misc news:ott.business.ads muc.lists.new-lists iae.markt marketplace.services.non-computer sri.market tclari.biz.market.ny git.club.entrepreneur git.mgt.club.entrepreneur

口コミ
口コミは何でも強力な広告手段である。それはオフラインのみならずオンラインでも機能する。サイトは口コミでプロモートできる。オンラインの友人全てにサイトのことを話し、訪問するように頼み、紹介してくれるように頼むこと。

見知らぬ他人にもサイトを推奨してもらうこと。アクセスの多いサイトオーナーに連絡する。自己のサイトにそのサイトへのリンクを貼ったこと、又は自己のメルマガで紹介したこと。そうすれば相手も自己のサイトに行為を持ってくれるはずである。

オフラインでの宣伝
オフラインでのサイト宣伝はある点でかなり容易だが、高価である。まず業務用名刺にURLを入れること。URLを、送り状、ファックスのヘッダー、封筒等、プリントされた事務用消耗品のうちのすべてに置くこと。イベントの告知、パンフレットその他無料の配布物にも積極的にURLを載せること。URLが覚えやすいならばいっそうよい。

次にURLを含むプレス・リリースを新聞と雑誌のできる限り多くのエディタに送ること。プレス・リリースは実に有用な広告である。しかし適切に行う必要がある。以下の簡単な規則に従ってプレス・リリースを書くこと。

ほとんどの出版物が1週毎に約100以上のプレス・リリースを受け取る。プレス・リリースを出版物に提出する前に、出版物を読むこと。リリースはその内容と関係のある出版物に送ること。

プレス・リリースは、詳細については連絡するために、電話番号と人から始める。重要な情報から書いていくこと。重要な情報は「誰、何、時、どこ、理由」である。もし一定の日付以降に意味のある情報ならば、その日付をいれる。

最初の2文は最も重要な情報を含んでいる。例えば「1998年11月15日、反日商会。反日商会が新しい出版物『日本人の戦争責任』を出版します。この電子出版物はA級戦犯をはじめ旧帝国軍人、日本企業の戦争責任を追及している人々にとり貴重な財産です。」リリースの残りはこのe-出版物についての具体的情報を書く。

プレス・リリース短ければ短いほどよい。宛名は「関係各位への」「編集者」ではなく、個人名がよい。可能ならば、リリースを送信する予定の人に送信を予期できるように電話して知らせること。そして後日、受領を確認するために再度電話し、問題がないか尋ねること。もしプレス・リリースが報道されたならば、必ず編集者に謝意を伝えること。プレス・リリース「###」で終わる。これは編集者に文末に到着したことを知らせる記号である。

アクセスログ(サーバーログ)
ほとんどのウェブサーバーはアクセスログを維持する。ログにはどのページが何回見られたか、何回アクセスしたか、どのようなエラーが生じたか等の情報を含む。優良なウェブホスティング企業は統計分析を提供する。これは広告キャンペーンの効果測定に有益である。

ヒット
いかなる場合でもコンテンツはウェブサイトからアクセスされる。もしあるページに10のイメージが存在するならば、そのページがアクセスされるたびに11のヒットを発生させる(各イメージが一回ずつ、HTML文書が一回)。この値はサイトの注目度を知る上であまり有用ではない。

ユーザーセッション
一人のユーザーがサイトにログオンするのは一度だけである。そのユーザーはサイトのすべてのページを見ることができるが、それでもユーザーセッションは1である。

ページビュー
いかなる場合でも閲覧者が見るのは特定のページである。これはヒットより有意義。

インターネットのサプライチェーン戦略における役割

サプライチェーンマネジメントを取り巻く環境

(T)現代市場を取り巻く環境の変化

(U)情報技術ITの進歩

1.       サプライチェーンマネジメントの全体像

(T)サプライチェーンマネジメントの特性

(U)企業が直面する課題

2.       インターネットがサプライチェーンに及ぼす影響

(T)eSCMの構築

(U)新チャネルの形成

(V)調達部門における影響

(W)マーケティングにおける影響

(D)問題点

3.       まとめ

(T)サプライチェーン戦略の戦略的意義

(U)サプライチェーンマネジメントの未来像

1.サプライチェーンマネジメントを取り巻く環境 

(T)現代市場を取り巻く環境の変化

 現代の市場では、競争がグローバル化し激化している。競争力があり市場価値がある製品に対しても、それを上回る製品がすぐに登場する。特に、ハイテク分野では、技術革新が厳しいため、三ヶ月もすると新しい技術が登場し、以前の商品が陳腐化する。このように、現代の市場における競争優位は長続きするものではなく、さまざまな分野の商品が「生鮮食品化」している。需要が盛り上がっている旬の時に、すぐに対応、供給し売り切らないと利潤が上がらない。タイミングが遅れると在庫品が多数発生し収益の悪化を招くのである。スピードを重視した経営が重視されているのはそのためである。市場の動向を読み、最大のスピードでこの動きに連動するため、サプライチェーンマネジメントが注目されている。

(U)情報技術ITの進歩

 サプライチェーンマネジメントが注目される理由のもう一つは、近年の情報技術ITの急激な進歩である。昔から営業情報を生産管理に生かしたいという発想はあったが、データの処理方法に限界があり如何ともしがたい壁が存在した。しかし、今では世界中の情報を、誰でもどこにいても瞬時に取り込むことが現実に出来るようになった。自社の情報のみならず、物流・流通サプライヤーの情報を得ることができ、サプライチェーン・プランニングのツールがあれば、それらの情報から短い時間でサプライチェーン全体の最適化計算が出来るようになった。これがサプライチェーンマネジメントの手法の普及を促進した。 

2.サプライチェーンマネジメントの全体像

(T)サプライチェーンマネジメントの特性 

 サプライチェーンは、「価値を届ける」プロセスである。具体的な構成メンバーは、サプライヤー・メーカー・卸売業者・小売業者・物流業者・消費者が主なものであるが、「情報」の面から見るとサービス会社や情報システムの設計業者が、「金」の面から見ると金融機関が重要な役割を果たす。そして今までのアプローチは部分的なものに終わっていた。サプライチェーン、一つ一つのみの効率化やコストダウンに終始していたのである。そこには、サプライチェーンの各プロセスの能力バランスのロスやトレードオフ的費用のロスも存在していた。そこでこれらを統合的に管理し、最適化を追求することによりサプライチェーン全体の効率化を図ろうとするのがサプライチェーンマネジメントである。つまり、サプライチェーンマネジメントは、サプライヤーから最終顧客に至るまでの全チャネルでの物、情報などの流れを統合的に管理する、シンクロナイズ(同期化)することであり、その目的は、より早く、より安く、より正確に顧客にサービスを提供することである。またサプライチェーンを拡大することによってトータルコストを大幅に削減することである。これが、顧客価値や株主価値を高め、企業は競争優位を獲得することが出来るのである。

(U)企業が直面する課題

 ここで企業は、生産者の視野で商品やサービスを顧客に届けるのではなくて、顧客の視野で商品やサービスを届け、顧客価値の創造の最大化を目指すように経営の構造を作りかえることを迫られる。そして顧客サービスや製品の在庫充足率の向上は収益成長を促進し、効率的な物流業務は業務コストを大幅に削減する。無駄のないオペレーションや短いリードタイムは、在庫や運転資金ニーズを減少させ、物流ネットワークの最適化やアウトソーシングは、物理的資産の必要性や固定資本投入を減少させる。この結果、カネの流れるスピードも早め、キャッシュフローを向上させる。これは現在、企業が求められている企業価値のひとつである。そして今や、多くの企業のサプライチェーン業務には、戦略的サプライチェーンマネジメントの勃興という新たな変革の波が押し寄せている。サプライチェーンマネジメントはオペレーション戦略の一部に過ぎないという伝統的な見方ではなく、企業の事業戦略を推進・実現するのであるという見方が現れている。

 また、サプライチェーンによって統合された情報やフレキシビリティを活用することで、企業は、バリューチェーンのループをバーチャル企業の中で自己完結させることが出来るようになる。このようなバーチャルサプライチェーンにおいては、消費者の視点に立った製品開発や、製品用途のリアルタイム・モニタリングに基づいて、消費者に対するダイレクトマーケティングが行なわれ、商品も直送されることになる。

3.インターネットがサプライチェーンに及ぼす影響

(T)eSCMの構築 

 顧客フォーカスの時代に適合したサプライチェーン戦略を作る際には、企業間関係や経営資源、要件を検討する能力が必要である。また、製品やサービスを顧客に届けるにあたって検討しうるさまざまな物理的経路を特定・構想してゆく能力も必要である。多くの企業は小売、卸、販売会社、物流会社を通じて商品やサービスを提供しているが、インターネットやWorld Wide Web, WWWといった情報・通信技術の進歩により、破壊的なパワーを秘めた関連技術を土台とするeSCMを構築することが可能となる。しかしeSCMはこのようなテクノロジーの改革を本筋とするものではない。バリューチェーン全体において、企業の経営方針、パフォーマンス評価基準、ビジネスプロセス、組織構造の各々を支えている社風を変化させていくことなのである。

 eSCMを適切に計画・立案し実行することで、戦略的優位の達成や、販売・活動のグローバルな展開、取引パートナーとの関係強化、サプライチェーンの合理化、業務の効率性、効果性の改善、取引コストや人件費の削減、人的資源の有効活用など、さまざまなチャンスが企業にもたらされる。

 eSCMは本来、人・プロセス・テクノロジーの各々を重視するものであり、その核心的な機能は、BtoBの関係に技術的バックボーンを提供することである。こうして、インターネットの持つ可能性が具体的に実現し、広く普及することになる。

(U)新チャネルの形成 

 チャネル構造の選択は、顧客サービス・レベルや流通コストにも直接影響するため、きわめて重要な問題である。すでにサプライチェーン戦略の起点である「顧客」つまり、「最終消費者」に直接販売する「ダイレクト」チャネルも増加している。いまや、インターネットを介した企業と消費者間の電子商取引の市場規模は九十九年で三千三百六十億円。二〇〇三年には四兆四千億円弱に達する見通しである。さらに、すでに多くの企業がサプライヤーや最終消費者を含む主要なサプライチェーン上の業務プロセスを支援すべくインターネットを利用している。二〇〇三年には、企業間電子商取引は六十八兆四千億円になる見通しである。

 「チャネル戦略」とは、最終顧客に対しどのサプライチェーンあるいはデマンドチェーンを通して最終製品を提供するか、ということに関する企業の意思決定のことであり、この意思決定はメーカーが得る利益や市場での成功にとって重要な役割を果たすものである。すべての経営者は、市場の変化を正しく理解し、消費者起点のロジスティックを完全に理解することがチャネル戦略には必要不可欠である。とりわけ、消費者のニースとウォンツに応えることの付加価値の大きさを学び取ることが重要である。そして、近年の情報技術ITの進展により、チャネル戦略がオペレーティング・コストに及ぼす影響を的確に測定するころが可能になり、極端に言うと、顧客タイプごとに正確な収益性を把握することすら可能になった。また、インターネットのインターフェースは特定のカスタマーニーズに合わせてカスタマイズされ、リアルタイムでのオーダー機能や、製品情報、ダイナミックな価格決定・販促の機能が付加される。市場に強い影響力を持ようになった消費者の力が強くなればなるほど、競争のあり方が変わってくる。新時代のマーケットは消費者中心型で、取引パートナー同士が適切なタイミングで集結し、企業は貪欲な消費者と競争のあり方に合わせるために、従来のチャネルではなく新しい方法を採用せざるを得なくなってきているのである。そのさいたる物が、インターネットおよびそれが提供する機能である。インターネットの登場が主なきっかけとして、ビジネス界における消費者重視の傾向が強まったことは確かである。

 また、新たなチャネルを通して、製品やサービスに関する情報はますます安く、簡単に入手できるようになり、情報があっさりと手に入る環境は消費者にとって当たり前になりつつある。もはや、店から店へと歩き回って商品や価格を比べる必要は無い。好きな時に、好きな場所でコンピュータの前に座り、インターネットで市場をチェックすれば、それで用は足りてしまう。さらに、マルチメディアの提供するさまざまな魅力や、サービスレベルの改善を通じて、インターネットコンテンツの質も向上しており、一般の人々もその利用を楽しむようになっている。

 入手できる情報が増えたおかげで、消費者は市場に関する知識を深め、どこで何を買うべきに関する判断力を持てるようになった.その結果、価値や好みに関する消費者の要求は急速に高度化しており、変化の激しい消費者の嗜好や価値観を常に把握する事が各企業に課題となっている。

 また、参入コストの低下も新規チャネルの増大に拍車をかける要因となっている。いまや新たな市場への参入には時間もコストもかからない。新規企業が急速に成長してブランドと信頼性を確立してしまう前に、従来のプレイヤーは何らかの手を速やかに打つ必要がある。消費者がインターネットを駆使する時代では、従来型の市場に参入してきた新しい企業が、低いコストベースを武器に古参のプレイヤーを市場から追い出してしまうということも十分に起こり得る。

(V)調達部門への影響 

 インターネットは、伝統的なサプライチェーンマネジメントでは難しかったダイナミックな顧客管理を実現可能にする。インターネットベースの取引サービスを利用すれば、顧客や取引企業との取引サービスやリアルタイムの情報交換が可能となり、インターネットの持つ最高の潜在的経済効果をもたらす。生産とロジスティック効率が大幅に改善し、リアルタイムでの納期回答が可能となり、受注管理や配送において、顧客満足も改善する。

 そして、事業面での大きな利点は、すべての部品サプライヤーや顧客がオンライン化できると、下請け業者や小規模の部品サプライヤーを含むサプライチェーン上のほとんどのプレイヤーがネット上で結びつきを深め、新製品の開発の段階から、各プレイヤーが参加し、製品開発と調達プロセスを統合することにより、企業間・部門間の調整機能の改善、業務効率の向上、製造および原材料コストの削減といった多くの利点が挙げられる。また、情報公開が進めば、小規模の部品サプライヤーであっても大手メーカーと同様に重要な情報にアクセスでき、活動できる機会が与えられるのである。そのため、創造的な新コンセプト商品の市場投入スピードは向上する。これにより、顧客はより早く、より安く商品を手に入れることができるのである。

(W)マーケティング部門への影響

 インターネットを活用すれば、大衆消費市場アクセスでき、その結果、個々の消費者について購買行動にプロファイルを把握し、その情報を記録することが出来るようになる。それが、消費者の行動そのものを変化させることが出来るようになるかもしれない。インターネットを使った新チャネルは、企業が顧客の価値観や趣向をより深く知るのに最高の情報を提供している。そして、消費者の視点に立った新製品開発や、製品用途のリアルタイム・モニタリングに基づいて、消費者にダイレクトマーケティングが行なわれ、商品も直送できるようになる。

 インターネットを使った双方向マーケティング・販売は、企業が顧客とどのようにビジネスをするかという点で大きな変革をもたらすであろう。オンライン販売が今まで以上に普及すると、企業は高コストの人手作業をほとんどなくすことが可能になり、もっと魅力的で個人ごとにカスタマイズされた情報を届けることができるようになるだろう。これを利用すれば、標準よりも可処分所得が高いユーザー層だけを取り出した新チャネルを作る事も出来る。これが実現すれば、新たなこう収益源を作り出すことが出来る。

 このように、統合的にインターネット・マーケティングや販売チャネルを使うことで、従来のマーケティングではできなかった、ターゲットマーケティングを可能にしている。

(X)問題点

 しかし、前述のようなメリットは、インターネットのリスクの上に成り立っていることを充分に理解しておく必要がある。チャネル・パートナーや顧客が、在庫対応率や受注状況といった内部情報へアクセスしている間、企業は常にリスクの危険にさらされているのである。データ−のセキュリティーは、いかに完璧にしていても必ずそれを突破してくるものが現れる。いわば、いたちごっこの世界なのである。そのデータ−が自社にとって、重要であればあるほどセキュリティーを破ろうとしてくるものも多くなる。データ−の使用には、常に気を配って行く必要がある。

 また、インターネット・サプライチェーンを構築する際には、企業内の組織的・文化的な変更を余儀なくされるが、これにも充分注意しておくべきである。インターネット・サプライチェーンは、従来のサプライチェーンと並行して運用していくようになるであろう。従来のチャネルと新チャネルという、異なったチャネルの共存は、潜在的にチャネル間の矛盾を引き起こす原因となり得る。サプライチェーンマネジメントで市場内で勝ち残ろうとしているのに、企業内に矛盾が生じて、混乱が起き、収益の悪化を招きかねない。そのため、企業内でこの二つの競合チャネルが同一価値の提案を行なわないように異なったチャネルには、異なった商品を投入するのが好ましい。しかし、実際には、同じ商品を投入していることがほとんどである。そこで、この新チャネルには、追加サービスを設定することで差別化するのが望まれる。

 このように、インターネットはダイナミックな情報技術であり、従来では実現不可能であったようなサプライチェーンマネジメントを行なえるようになるのである。そこで、企業はその潜在的能力を最大化できる。しかし、日本の企業では、実際、当たり前であるようなことさえ行なわれていないことが多い。企業が自社の業務の中でのサプライチェーンマネジメントで終わっていることが多いのである。それに、中途半端なサプライチェーンマネジメントは逆に品不足といういつ起きてもおかしくない取引リスクを露呈することにもなりかねないのである。

4.まとめ

(T)サプライチェーンマネジメントの戦略的意義

 企業のオペレーションや戦略を取り巻く環境を前代未聞の勢いで変化させており、企業やサプライチェーン、さらには業界全体をも分解・消滅させる危険性をはらんでいる。この事態に早急に対応して新たな進歩を遂げなければ、消滅の危機にさらされる企業もある。そこで、サプライチェーン戦略を成功させるためには、その内容を企業戦略の全体的方向性と一致させ、マーケティング戦略を補完するものとし、加えてテクノロジーやグローバリゼーションに関する諸問題も考慮しなければならない。しかし、次の三つの基本能力が最も必要とされる。

1.さまざまな能力のうち、自社が投資すべきものと、アウトソースすべきものを見分ける力

 一般に、戦略的重要性がある、または将来その重要性を見込める能力は、アウトソースすべきでないと言える。もし、企業がその能力をもっていなかったり、当該能力に関して競争上不利な立場にあったりする場合は、プロセスを再構築して能力を改善するか、戦略的パートナーを捜すことが求められる。そのほかの能力については、その会社が特に競争優位を持っているものでない限り、すべて外部調達するのが適切である。

2.サプライチェーンパートナーと強固な関係を築く力

 サプライチェーンパートナーとの協働関係は、新製品の市場への投入までの時間短縮・在庫の減少・需要予測の精度向上・サービスレベルの改善・コスト削減などのメリットをもたらす。

3.状況の変化を常に把握し、迅速に適応する力

 テクノロジーは、ものすごい速さで進歩している。そして、イノベーションが起こるたびに新たなチャンスと脅威を各企業に与えている。この環境のもとで、企業が競争力を維持するためには、それに負けないほど速いペースで新たな状況に適応し、自社のあり方を見直していかなければいけない。さらに、サプライチェーンに影響する可能性のある、テクノロジー・企業間競争・世界市場関連の変化をつねに把握し、それに対応して行動することも必要になる。また、サプライチェーンが俊敏かつ柔軟にカスタマーサービスを提供することと、コストとの間に存在するトレードオフの関係を考慮し、そのバランスをとることも重要である。

(U)サプライチェーンマネジメントの未来像

 従来のサプライチェーンは、垂直統合の進んだ形が一般的であった。しかし、グローバリゼーションと、ニッチ市場を狙ったコンペティターの増加によって競争が激化すると、垂直統合の進展した企業は、自社がきわめて不利な立場に置かれていることに気づいた。その規模の大きさや、非活動的で複雑な組織構造があだとなって、必要とされる「俊敏でスピーディーな行動」が取れなくなっていたのである.このことから、多くの業界で垂直統合の解体が進んだ。そこで現在では、テクノロジーを活用してコラボレーションに基づく緊密なパートナーシップを確立し、それを通じて垂直統合のメリットを達成するのである。

 将来的には「仮想企業」という形が実現するだろう。この形態では、サプライチェーンパートナー企業同士が、あたかも垂直統合しているかのように協働する一方で、フレキシビリティやアジリティも保持し、変化に対してすばやく適応・対処できるようになる。

 これまでになく厳しい要求を突きつける消費者と密接な関係を築くようになり、その結果、消費者は満足のいく製品やサービスを入手できるようになる。将来、企業と消費者との間には、常に進歩を続けるインターフェースが設置され、それを通じて集められた情報がデータベースに送り込まれる。そして、このデーターベースを活用することにより、あらゆるものが消費者のニーズにマッチするよう、目に見えない形で調整されて行くのである。完璧な顧客満足の達成を目指し、サプライチェーンは常に状況に合わせてその姿を変えていく。

 今後は、市場に対する「プッシュ」の姿勢を早い時点で放棄し、代わって状況を把握する、また状況に対応する能力を身につけた企業が成功を収めることになるだろう。その戦略としてサプライチェーン戦略が存在する。